サービス内容 SERVICE
不動産管理会社に
特化のソリューション事業
分譲管理会社様、管理組合様、また賃貸管理会社様、オーナー様を中心にサービスを行っております。
突然起こる急な設備に関するトラブルへの緊急対応を得意とし、スタッフの確かな専門知識とマナー教育により、入居者様からの信頼を高めスピード対応だけでなく、物件ごとに合わせた様々な住宅設備に関するご提案もさせて頂いております。
給湯器事業
給湯器の修理交換は、全機種、全メーカー対応可能!
どんな場面も管理会社様に代わってスピーディーに対応
最短で写真付き完了報告書をメール致します。
主なサービス内容
-
スピードかけつけサービス
お湯のトラブルは、とにかく早くお湯が使えるようにする事が第一条件です。
その原点から、目をそむける事無く業界最速対応をお約束します。 -
スピードレンタル給湯器
修理・交換、いずれの場合もその日の技術対応ができない場合、ユネットでは無料で給湯器を仮設し、すぐお湯を使えるようにいたします。 -
スピード取り付け工事・点検・メーカー修理
受付から施工対応まで全て自社対応。全メーカー・全機種対応できますので、円滑に業務を遂行致します。 -
アフターサービス
施工後も安心。ロングラン保証で万が一のトラブルでもすぐに対応致します。 -
物件登録システム
前もってご使用給湯器のメーカー・型式・設置状況・経過年数などをデータベース化。 トラブル発生から修理・交換まで大幅な時間を短縮します。 -
メンテナンスリース
メンテナンスリースを活用する事により、突発的に発生する給湯器交換費用を平準化する事が出来ます。 -
一括交換システム
お湯のレスキューでは、集合住宅のオーナー様に対して給湯器の一括交換をお勧めしております。 一括交換を行う事で、大幅な施工コストの削減を実現します。 -
展示会サポート
大規模展示会から小規模のものまで、ユネットでは専門知識、提案力のある専門スタッフが 集合物件の建物ごとに行われるリフオーム展示会を全面サポートします。 -
主な取扱品目
ユネットはガス給湯器だけではなく、IHコンロ、電気温水器、業務用エアコン等のご提案も致します。
業務用エアコン
ユネットは、法人企業を専門に、ビル・マンション・商業施設における突発的な空調設備、エアコンの不具合に対応する為、24時間365日対応の自社コールセンターを整え、スピードとクオリティーはもちろんの事、アフターサービスにも力を入れております。
特徴
- 最大限コストを優先し、最適な環境を提供するためにリース契約、助成金の活用を積極的にご提案しております。
- 経験豊富なサービスエンジニアによる現場調査・提案力
- 資格と技術力を兼ね備え経験豊富な現場部隊による100%自社施行
- 挨拶、養生、清掃、マナーの、徹底した教育体制
- 対象建物
商業施設、病院・老人ホーム・介護施設・学校・宿泊施設ホテルなど
リフォーム事業
ユネットのリフォーム事業は、得意な水回りに特化し、自社に多能工大工を多数人そろえ現場管理を徹底しております。
水回りリフォームメニュー
漏水事業
ユネットの独自サービス24時間漏水緊急サポート
「すぐに来てくれない」「対応が遅い」「連絡が取れない」などお客様の「今すぐ何とかしてほしい」の声にお応えします。
建物管理会社・不動産会社様にとって、一番の悩みどころは緊急時の対応です。ユネットは、漏水時の緊急対応を24時間365日体制でサポートいたします。
㈱ユネットライフサポートがお届けする
プロパンガスのコンサル事業
「株式会社ユネットライフサポート」がお届けします。
電気の自由化は2016年、都市ガスの自由化は2017年にスタートしましたが、プロパンガスの自由化は実は 1997年から始まっています。そのためプロパンガスは消費者が販売業者を自由に選ぶことができるのです。 この事実を知らない人は意外と多く、今でも高額なガス料金を払い続けている人が大勢います。
新しいガス会社に切り替えた場合の4つのポイント!
-
ガス料金の値下げ
ガス料金が今より大幅にお安くなります。
検針票を基に現在の料金が適正であるかを調査し、安価で適正な料金をご提案いたします。 -
料金の監視
料金の適正化を監視
[ エネルギー・資資源政策 ] 部門の世界第1位
※1 にランキングもされた研究所
※2 のプロパンガス公式資料と照合し、毎年ガス料金の適正化を監視いたします(年1回3月)
※1 米国ペンシルベニア大学による世界シンクタンクランキング(2015) ※2 日本エネルギー経済研究所「石油情報センター」 -
給湯器の特別提供
給湯器の交換工事は本体・リモコン・付属品一切0円、工事費のみでご提供します。 -
安全面の強化
24時間管理システムの導入
24時間集中管理システムと最新のマイコンメーターを導入することにより、ガス事故が起こらないよう安全強化を図ります。